求人の年齢制限

大半の求人には年齢制限が設けられているのですが、近年では高齢化社会となっていることや、人材不足となっている会社が多いので、経験さえあれば年齢不問としているような企業もよく見かけるようになってきました。では、企業看護師の場合にはどうなのかというと、やはり企業看護師の場合にも同様で、年齢制限は行っていることが多いものの、中には年齢不問としている求人もよく見かけます。

では、年齢制限をしているような企業の場合、どれぐらいの年齢まで応募することが可能になっているのでしょうか。年齢制限は会社によってさまざまなので、60歳未満であれば問題ない場合もありますし、中には40歳未満でなければ応募できないような求人が出ているような場合もあります。

病院などの医療機関ではあまり年齢制限をしているのを見かけることはないのに、企業看護師の場合にはなぜ年齢制限をしている場合が多いのかというと、医療機関では看護師の人材不足がかなり深刻化しているからであり、企業看護師の場合には、倍率が高くてそれほど人材不足ではないというのが理由でしょう。

定年退職の年齢

産業看護師も基本的には他の社員と同様に、定年退職が設けられています。昔は60歳で定年退職でしたが、現在では65歳で定年退職となっていることが多くなっています。その理由は年金をもらえるのが65歳以上となっているからなのですが、中には定年を過ぎても勤務している産業看護師が存在しています。もちろん正社員という形では無理なので、アルバイトや嘱託と言った形で勤務しています。

やはり企業側も信頼できる人に医務室の管理や、万が一のときの応急処置を任せたいと思うのは当然なので、長年勤務していて信頼もあり、また元気な状態であれば、もっと勤務してほしいと思うのが経営者です。よって定年退職は当然あり、定年退職を迎えたら退職してしまうのが当然なのですが、会社によってはもっと勤務することが可能ということを覚えておきましょう。

「未経験者歓迎」と書かれている求人を狙う

企業看護師の求人の中には経験何年以上と書かれている場合もあります。しかし、場合によっては未経験者歓迎と求人に書かれているような募集要項も存在しているので、このような求人に応募すれば、未経験者や経験の浅い産業看護師であっても採用してもらえる可能性がアップします。

また、未経験者を採用している企業というのは、１からしっかりと指導できる体制ができているということを意味しています。高度成長期やバブル期などはどのような会社であっても未経験者を採用していたのですが、バブルが崩壊して不景気になってからは、経験者しか採用しないケースが非常に多くなっています。

企業看護師の場合も例外ではなく、中小企業ではまず未経験者では採用してもらえないので、大手企業に絞って未経験者歓迎と書かれているような求人を探す方法がおすすめです。
企業によっては産業看護経験者よりもフレッシュな未経験者の方を優先的に採用するところもあるようです。

雇用形態は正社員にこだわらない

民間企業にとって医務室に勤務する産業看護師というのは、少しでも長く働いてほしいということもあり、正社員で求人を出すことが多くなっているのですが、場合によってはアルバイトや紹介予定派遣といった形で求人を出す場合もあるのです。このような非常勤で求人を出している場合には、経験が浅くても未経験であっても採用してくれる可能性が高いと言えるでしょう。

紹介予定派遣であれば正職員への登用が前提となっていますし、パート勤務でも正職員への誘いがくる場合があります。無理に正社員にこだわる必要はありません。とにかく初めは経験を積むということに重きをおくべきですし、非常勤でも給料は高くなっているので心配する必要はないでしょう。

企業看護師は他の看護師に比べて高収入だと言われているのですが、どの企業へ就職しても高収入になっているというわけではありません。では、どのぐらいの給料がもらえれば高収入だと言えるのか、それは人によって感じ方が全く違ってくるので、この金額以上であれば高収入と言い切るのは難しくなっています。

平均的な給料がもらえれば高収入だと考える人もいれば、平均的な給料よりも、年収で100万円以上多くなければ高収入ではないと考える人もいます。よってこれ以上は高収入というボーダーラインを決めるのはその人であり、自分が高収入だと感じた金額が高収入だと思ってよいのではないでしょうか。

企業の医務室で働く産業看護師の平均年収

無理やり高収入のボーダーラインを引く場合には、やはり平均年収を上回っている金額であれば高収入と呼べるでしょう。産業看護師の平均的な年収は、大体500万円から600万円と言われているので、年収が600万円を上回れば世間一般的には高収入と呼んでいいと思います。ただし、就職していきなり平均的な年収まで到達するのかというと、やはり難しくなっているのが現状です。

まずは給料や安くてもしっかりと頑張り、徐々に昇給をしていってから平均的な年収に到達し、さらに頑張ることで平均年収を上回るような高収入を獲得できるようになるのが一般的です。医務室で勤務する産業看護師の仕事は大変な面も多いのですが、高い給料がもらえる場合には、それなりに苦労があるから給料が高くなっているということを忘れてはいけません。

ちなみに平均的な月収を見てみると、大体40万円前後となっているので、40万円台の後半ぐらいの収入を毎月得られるようになれば、十分高収入と呼んでよいでしょう。できるだけ早く高収入と呼べるような状態になるには、昇給額が大きい企業に就職することと、自分自身がしっかりと企業看護師としてレベルアップすることが重要ですし、企業によっては努力や能力によって昇給金額が決まる場合もあります。

待遇を重要視するなら大手企業

企業看護師として医務室に勤務する場合、大半の求人は大手企業となっているのですが、中小企業でも人数の多い会社などでは産業看護師の求人を出している場合があります。では、大手企業と中小企業のどちらで働く方がよいのでしょうか。どちらにも一長一短があるのですが、待遇を重要視するのであれば、やはり大手企業の方が恵まれていると言えるでしょう。

大手企業は法人税減税などでかなり優遇されていますし、海外との取引も多いので、消費税増税の影響もあまり受けていません。しかも直接商品の開発から販売まで一手に担うことができるので、当然利益も非常に大きくなっています。よって企業看護師の待遇も大手企業の方がかなりよくなっているので、給料や福利厚生など、待遇面を重要視するのであれば、やはり大手企業がおすすめです。

ただし、民間企業というのは会社によって待遇がかなり異なってきますし、同じような業種であっても会社によって給料が大きく違っているということも珍しくはありません。よってどれだけ条件のよい求人探しができるかが大切なポイントとなるでしょう。また、求人倍率も大手企業の方が高くなっている傾向にあります。

人間関係を重要視するなら中小企業

産業看護師の仕事を辞めたいと思う理由は、大きく分けると待遇が悪いことと、人間関係が悪いことです。しかし、大手企業は通常待遇がよくなっているので、待遇が悪くて辞める人の多くは中小企業となっています。ただし、大手企業は人数が多いということや、派閥が多数あるということもあり、人間関係に悩む人が多くなっています。

それに対して中小企業の場合には、それほど人数が多いというわけではないので、人間関係が悪くなってしまう可能性は大手企業よりも少なくなっているのです。しかも中小企業では医務室に1人で勤務することも多いため、人間関係を重要視して、気持ちよく仕事がしたいという人には、やはり大手企業ではなく中小企業がおすすめできます。

医療機関に勤務している看護師も比較的福利厚生は優遇されているのですが、やはり大手企業で働くことが多い企業看護師の方が、福利厚生は優遇されていると言えるでしょう。もちろん福利厚生は医療機関によっても異なっていますし、民間企業によっても異なっているので、全ての職場で福利厚生が優遇されているというわけではありません。

しかし、民間企業でも大手の場合には、住宅購入時や住宅ローンを組んだときなどにも一部資金を優遇してくれるような福利厚生があるのに対して、病院などの医療機関ではここまで福利厚生がしっかりと整っているということは少なくなっています。しかし、国立病院や公立病院では福利厚生が優遇されている場合もあるのですが、病院の大半は私立病院となっているので、それほど優遇されていない場合が多いのです。

また、クリニックなどではほとんど福利厚生がないような状態ですし、産業看護師として中小企業の医務室で勤務するような場合にも、あまり福利厚生が優遇されていない場合があります。しかし、医療機関は私立が多いのに対して、企業看護師として働く場合には圧倒的に大手企業が多くなっているので、やはり福利厚生が優遇されていることの方があって唐的に多いと言えるでしょう。

施設面での福利厚生に差がある

民間企業と医療機関では、福利厚生の種類も変わってくるのですが、民間企業の場合には住宅を購入したときや住宅ローンを組んだときなど、住宅に関する福利厚生が多くなっているのに対して、医療機関の場合には住宅関連の福利厚生はほとんどありません。それに対して医療機関では、医療機関内の福利厚生に力を入れていることが多く、食事を提供してくれる場合、トレーニングルームが完備されている場合、託児所が完備されている場合、研修が充実しているという内容が多くなっています。

それに対して民間企業ではこのような福利厚生を見かけることは少なくなっているので、福利厚生の種類そのものも医療機関と民間企業では異なっているのです。